■駐車場　　　有
■バイク置場　―
■駐輪場　　　有
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■設　計　　　―
■施　工　　　―
■管理形式　　巡回管理
―――――――
■保　険　　　借家人賠償付き火災保険要加入
■ペット　　　各部屋毎に異なる
■楽　器　　　各部屋毎に異なる
■保証会社　　利用必須（※大手法人契約の場合、例外あり）
初回保証委託料/月額賃料等の30％～50％
年間継続料/0.8万円～1.0万円
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■間取り
□1DK～2LDK（40.00㎡～56.02㎡）

※駐車場・バイク置場・駐輪場の詳細はお問合せ下さい。

長期投資に向いているかどうかは建物のデザインや造りだけではなく物件の所在するエリアも重要な条件になってきます。また、立地や物件以外の自己資金の額なども大きく関係してくるため、複数の視点からチェックをしていくことが大切です。

30年後も稼いでいる、ということは30年後も賃借人がいて家賃収入が発生しているということです。つまり長期にわたり賃貸力があるかないかで長期間稼げるかどうかが決まります。では賃貸力とは何があれば良くなるのでしょうか。賃貸力につながるポイントを物件の所在するエリアから考えてみます。

不動産を購入する際の重要な条件は立地です。駅から10分以内か、通勤するのに楽なエリアか、周りにスーパーがあるか、などの条件によって入居率も変わってきます。自分が気に入った間取りだったとしても、子供が通える学校がないと物件を見送る理由になります。

全ての人の条件に合った物件を見つけるのは難しいですが、立地には十分注意して物件を探しましょう。まずは立地の善し悪しを決める条件について見てみましょう。

住みたい街ランキングに入っている街の条件には治安の良さが必ず含まれています。治安の良さは老若男女問わず必要不可欠な条件だと言えます。特に近年は生涯未婚率が上がり、女性の一人暮らしも増えていますので、今後はますます治安維持が求められる条件になってくるでしょう。

できれば駅から数分のところにある物件に越したことはありませんが、駅からの距離は購入する不動産の種類によって変わります。

不動産を建築する際は用途地域という都市計画法から、場所によって建てられる物件が限られてきます。例えば駅の近隣は商業地域と呼ばれる用途地域が多く、建築できる建物が鉄筋コンクリートのオフィスビルや商業ビルなどに限られてきます。

そのようなエリアには小ぶりの木造アパートなどは建築できません。そういった事情から住居目的の建物も駅の周りは鉄筋コンクリート造りのマンションが多くなります。

木造のアパートが駅から徒歩15分以上かかるエリアに点在するのは用途地域が一つの理由です。そのようなエリアであれば木造アパートでも需要があります。

逆に鉄筋コンクリートのマンションは駅から徒歩5分から10分以内が競合するエリアとなりますので、徒歩15分以上かかると入居率は落ちてきます。

駅からの距離は物件の種類によって検討することが大事なポイントになります。

スーパーや病院、コンビニ、ショップなど生活に必要な環境は整っているかも細かく調べましょう。また公園などが近くにあるかも見てみましょう。近年、国土交通省では職住近接といって、職場と住居が近く近隣は緑地やスーパーなどの生活に必要なものが揃っている環境づくりを推奨しています。

タワーマンションが建築される際はそのようなコミュニティもいっしょに作られることが多くなっています。タワーマンション以外のマンションでも、周辺がそのような環境になっていることが、長期投資を考えた場合に有利な条件になってきます。

時代とともに入居者が住居に求めるものが変化していますので、どのようなものが求められているかを考えることが長期投資を成功させるコツだと言えます。

立地の面から長期投資に有利な条件を考えてみました。一方の建物はどのような物件が長期投資に向いているか考えてみましょう。

物件のデザインや間取りは人によって好みが違いますので、誰もが好む物件を選ぶのは難しいのですが、収益力のある物件とはどういうものか考えてみましょう。

デザイナーズ物件と呼ばれる物件には時々特殊なデザインをしたものがあります。例えば部屋の間取りが直線ではなく円形になっていたり、お風呂がガラス張りになっていてリビングから見えていたり、といった間取りなどです。

そういった物件だと住みたいと思う人も限られてきますし、建築直後は流行っていたとしても、数十年後はとても古く感じるかもしれません。そういった意味で、できれば造りは飽きのこない、一般的なものを選ぶのが無難です。

専有面積の広さは広いほど良い、という気もしますが、実際には地域や年代によって供給されたり好まれたりする広さは異なっています。以下は1992年から2012年までに供給された新築マンションの年ごとの平均専有面積の推移です。エリアは東京23区、大阪市、名古屋市で集計したものです。

1992年くらいまでは東京23区、大阪市、名古屋市ともに非常に狭い造りになっていましたが、その後徐々に広くなり2000年を超えるあたりでは名古屋市で83㎡を超え、大阪市、東京23区で71㎡を超えています。

しかし、その後は広がり続けるわけではなく、2005年を超えたあたりから狭くなっています。不動産が高騰し広い物件が購入されにくくなったことや、東京では広い土地がなくなってきたことが考えられます。また、少子化で子供を持つ夫婦が減り、狭い部屋の需要が高くなっていることも考えられます。